インプラントの医療費控除、いくら戻る?申請方法と対象条件をわかりやすく解説

インプラント治療は、見た目の改善だけでなく「噛む」「話す」などの機能を回復するための重要な医療行為です。しかし、その費用が高額になることから、治療に踏み切れずにいる方も多いのではないでしょうか。
そんなときにぜひ知っておいてほしいのが「医療費控除」という制度。正しく申請すれば、税金の一部が戻ってくる可能性があります。
この記事では、「インプラント 医療費控除」「申請方法」「いくら戻る」など、よく検索される疑問を中心に、わかりやすく解説していきます。
当院のインプラント治療について詳しくはこちらをご覧ください。
インプラント治療は医療費控除の対象になる?
医療費控除の対象になるインプラントとは?【審美目的はNG】
医療費控除は「治療を目的とした医療行為」にかかった費用が対象です。
インプラントも、噛む機能の回復などの医療目的であれば、控除対象となります。
ただし、美容・審美目的のみのインプラント(例:見た目のためだけの治療)は対象外となる可能性があります。
高額療養費制度との違いは?【インプラントは基本対象外】
インプラントは健康保険が使えない自由診療のため、高額療養費制度の対象外となるのが一般的です。
その代わりに、医療費控除で税金の一部が戻ってくる可能性があります。
医療費控除とは?
1年間に支払った医療費の一部を、確定申告で所得から差し引ける制度です。
控除を受けることで、支払った税金の一部が戻ってくる可能性があります。
【ポイント】
- ご自身や家族のために支払った医療費が対象
- 合計10万円(もしくは総所得の5%)を超えた分が控除対象
- インプラント治療も、機能回復を目的とした場合は対象
- 審美目的のみのインプラントは対象外になることも
高額療養費制度とは?
健康保険を使った医療費のうち、自己負担額が高額になった場合に、一定額を超えた分が払い戻される制度です。
ただし、これは保険診療に限られます。
【ポイント】
- 対象は保険が適用される治療のみ
- 自費診療(インプラントなど)は対象外
- 一定の自己負担限度額を超えると、差額が戻ってくる
まとめ:インプラントは「医療費控除の対象」に。高額療養費制度は使えません
インプラント治療は原則として自由診療です。そのため、「高額療養費制度」は使えません。
一方で、「医療費控除」の対象になる可能性はあります。
機能回復を目的としたインプラントであれば、治療費、手術費、通院のための交通費(電車・バス代など)も控除の対象になります。
インプラント費用を分割・ローンにした場合の注意点
治療費をローンや分割払いにした場合でも、実際にその年に支払った金額分のみが控除対象です。
例えば、10回払いでその年に30万円支払った場合、控除できるのはその30万円までです。
また、年をまたぐ支払い(年またぎ)は、それぞれの年に分けて申告する必要があります。
年収が低い・無職でも医療費控除は受けられる?
医療費控除を受けるには「所得税を支払っていること」が条件です。
年収が低くて所得税を納めていない場合、還付金は発生しません。
- 年収103万円以下の扶養内パート → 所得税非課税 → 控除対象外
- 年金収入あり → 一定額以上なら課税対象 → 控除可能性あり
- 前年に働いていたが現在無職 → 前年の収入に対して申告可能
また、家族の医療費を代理で支払った場合は、支払った人が申請できます。
例:無職の妻の治療費を夫が支払った → 夫が医療費控除を受けられる
医療費控除の申請方法と控除額の目安
医療費控除の申請に必要な書類と手続き方法【マイナポータル活用】
申請に必要な書類は以下の通りです
- 医療費控除の明細書(家族分まとめてOK)
- 領収書(5年間保管が必要)
- 源泉徴収票(会社員の場合)
- 確定申告書(紙提出 or e-Tax)
マイナポータルを使えば、医療費情報の自動取得も可能になり、e-Taxでのオンライン申請もスムーズです。
医療費控除でいくら戻る?簡単シミュレーションと目安
還付額は年収・医療費によって異なりますが、一例として:
- インプラント治療費:50万円
- 控除対象額:(50万円 − 10万円)= 40万円
- 所得税率10% → 約4万円の還付
※住民税控除も別にあり。
詳しくは国税庁ホームページをご参照ください。
公務員の医療費控除はどうなる?会社員との違いは?
公務員も民間会社員と同様に医療費控除を受けられます。
源泉徴収票をもとに確定申告を行えばOK。e-Taxにも対応しています。
医療費控除で対象外になるケースとは?【失敗しないための注意点】
以下のようなケースは控除対象外となることがあるため注意しましょう:
- 審美目的のホワイトニング、セラミックなど
- サプリ・整体・マッサージなど医療行為ではない支出
- 治療内容が不明な領収書(例:「自由診療一式」など)
インプラント手術・骨造成・人工歯根などの明記があると安心です。
まとめ|医療費控除を活用してインプラントの負担を軽く
インプラント治療は高額になりがちですが、医療費控除を正しく活用することで、負担を軽減できる可能性があります。
- 治療目的のインプラントなら控除対象
- 所得税を払っていれば年収が少なくてもOK
- 分割払いや年またぎにも対応可能
- マイナポータル・e-Taxで申請もカンタン
まずは医療費の領収書を保管し、ご自身やご家族の収入状況と合わせて申請の準備をしてみましょう。

執筆者
杉山デンタルクリニック 院長
東京歯科大学卒業後、杉山デンタルクリニックの院長となる。
日本口腔外科学会認定口腔外科専門医で、臨床研修指導歯科医師の資格も保有。多くの病院で口腔外科疾患やインプラント治療に従事し、患者さん一人ひとりにあった治療計画を提案しつつ、患者さんのQOL向上を目指す。